主题：【原创】读《往事并不如烟》有感 -- 温相

朝鮮では1895年の甲午改革により、近代教育制度が始まったが1906年までに11年たっても全国で小学校が40にも満たないというのが実情であった。初代統監として着任した伊藤博文は大韓帝国の官僚を集めた席で「あなた方は一体何をしてきたのか」と叱責し、日本は朝鮮半島にて学校建設事業を最優先してすすめた。その結果、1940年代には1000を超える各種学校が朝鮮半島にできることになり朝鮮人の識字率も1910年の10%から1936年には65%にまで跳ね上がった[3][15]。

日本は朝鮮を大陸侵出のための重要な拠点と考え、また日本内地に比して遅れていた工業化を補完する目的もあり、朝鮮の近代化のために多額の国家予算を朝鮮半島に投じた。鉄道、道路、上水道、下水道、電気インフラ、病院、学校、工場など、最新鋭のインフラの整備を行い、近代教育制度や近代医療制度の整備を進め、結果的に朝鮮半島の近代化に役立っていった。鉄道路線の敷設や日本製鐵（清津製鉄所）や三菱製鉄（兼二浦製鉄所）による製鉄所の建設、日本窒素肥料（現：チッソ）の進出による水力発電所建設などが行われ、朝鮮総督府からの補助金による1,527件の農業用ダムと410件の水路の建設、5億9千万本以上の植林や砂防ダム建設などの水利事業も行われた。これは、それまでの欧米諸国による植民地政策には見られないものであったとする見方もある[40]。1920から30年代の朝鮮半島の経済成長率は年間約4パーセントで、同じ期間の欧州（1パーセント台）や日本米国（3パーセント台）に比べて、より高い成長をしており、朝鮮半島1人当りの生産成長率も約2.4パーセントと高い成長率を記録していた結果が出ている[41]。他方、これらの開発工事において、主な労働力は当然ながら朝鮮人の中に求められた。植民地統治の前期においては賦役（無償労働）による工事なども行われており、過酷な負担であるとして31独立運動の原因のひとつともなった[42]。賦役の廃止後も、労働者の人権という概念の未発達と植民地人であるという要因などが重なり、朝鮮人労働者は多くの場合劣悪な環境におかれた[43]。

2004年に発表されたソウル大学の調査結果によって、1911年から1937年にかけての朝鮮における産業構造の変化は、第1次産業では75%から45%になり、第2次産業では7%から22%になり、第3次産業では18%から33%となり、資本経済化が飛躍的に遂げられたことが明らかにされた。また、1912年から1937年にかけての年平均実質GDPは4.10%、実質GDEは4.24%の成長をなしており、同時代の日本本土やアメリカの3%台、欧州の1%台を上回り、世界恐慌下においても急速な成長を遂げていたことが明らかにされた。[57]

現在の朝鮮半島では南北を問わず朝鮮の資本主義の萌芽を李氏朝鮮時代に求め、芽生えた朝鮮の資本主義は成長する前に日韓併合による植民地化によって1945年まで大きく抑制されていた、というのが一般的な学説となっている。しかし、ハーバード大学教授で朝鮮史が専門のカーターJエッカートは、研究の結果、資本主義の萌芽が李氏朝鮮時代には全く存在せず、日韓併合による日本の政策によって生まれ、特に戦後の韓国の資本主義や工業化は、上記のような日本の朝鮮半島での近代化政策を模したものであると発表している[3]。

台湾人の就学率は当初緩慢な増加であったが、義務教育制度が施行されると急速に上昇、1944年の台湾では国民学校が944校設置され、就学児童数は876,000人（女子を含む）、台湾人児童の就学率は71.17%、日本人児童では90%を越える世界でも高い就学率を実現した。